技術資料

防水工事用アスファルトの技術資料
－平成29年度改訂版－

アスファルトは原油を製油所で蒸留精製を行い製造されます。最初に常圧蒸留装置で約350°Cまで加熱され沸点の差を利用して、石油ガス留分、ガソリン・ナフサ留分、灯油留分、軽油留分などが分離されます。常圧蒸留装置の底に残こった油を原料として、さらに減圧蒸留装置で内部を大気圧の約1/20に減圧し加熱します。この段階で沸点が約500°Cまでの物質が取り除かれ、最後に装置の底に残ったものがアスファルトです。

アスファルトを構成している元素のほとんどは炭素（C）と水素（H）で、主な成分はパラフィン、ナフテン、芳香族炭化水素です。この他に数％程度の酸素（O）、窒素（N）、硫黄（S）を含む有機化合物と、さらに１％以下の鉄（Fe）、ニッケル（Ni）、バナジウム（V）等の有機金属化合物とで構成されています。

防水工事用アスファルトはさらにアスファルトを200°C～300°Cの高温で空気を吹き込み酸化や脱水素重合などの化学反応をさせることで製造されます。

「防水工事用アスファルト」は取り扱い時の状態によって危険有害性が大きく異なります。

「防水工事用アスファルト」の安全データシート（SDS）によると、固体状態では急性毒性、眼刺激性、皮膚感作性や発がん性など全ての項目で、区分外もしくは区分できないとされています。しかしながら、アスファルト防水工事において「防水工事用アスファルト」は180°C～260°C程度に加熱・溶融して使用します。その際、化合物の揮発や分解反応が起こり、多種のガス状物質（アスファルト蒸気）が発生します。

そのため、SDSでは加熱溶融状態の「防水工事用アスファルト」の蒸気に長時間かつ長期にわたり接触する防水工事作業者に対しては、同じくSDSで以下の危険有害性があるとされています。

【GHS分類】

「アスファルトの蒸気（ヒューム）」に接触した場合には、呼吸することで空気と一緒に肺に侵入し、また衣服などで覆われていない皮膚（手、顔、首など）に付着する恐れがあり、短期的には次のような健康への影響が引き起こされる恐れがあります。また、眼や上部気道（鼻や喉など）に刺激（痛み）を感じることがあります。しかし、この症状が起きたとしても一過性のもので、通常は激しいものではありません。また、他の報告では、頭痛、吐き気、食欲減退、疲労、皮膚の炎症、咳、喘息、息切れなど急性（突発的）な症状がみられることもあるとされています。（詳細はARK会員各社が提供するSDSをご参照ください）

なお「防水工事用アスファルト蒸気」の成分について、IARCは以下のような結果を公表しています。^*1「アスファルト蒸気」中のPAHsの濃度を測定した結果についても検証しています。それによると「加熱したアスファルトを用いた防水工事」、「道路舗装用アスファルト混合物製造」および「道路舗装工事」の現場において、いずれの場合にも、ごく微量（約1㎍/㎥以下）のPAHsが検出される場合があることを報告しています。このことから、「アスファルト蒸気」中には微量ながら、「発がん性がある物質：ベンゾ（a）ピレン」が含まれる場合がある。

［PAHs: Polycyclic Aromatic Hydrocarbons 多環芳香族炭化水素。ARK 注］

アスファルトは加熱溶融時に硫化水素や一酸化炭素を発生する場合があります。そこで、当工業会とアスファルト製造会社が共同で実際の防水工事現場におけるこれらの有害物質の発生状況を忠実に再現し作業環境測定士の指導の下、検知管及びパッシブ・ドジチューブを用いて発生するガスを採取しその結果をまとめました。

＊パッシブ・ドジチューブとは長時間の平均ガス濃度を測定するもので、ガスの自然拡散を利用し、時間あたりの平均ガス濃度を測定することができます。測定範囲は硫化水素0.2ppm－200ppm、一酸化炭素1.04ppm－2,000ppmです。（ARK注）

＜測定結果＞

1．硫化水素

管理濃度1ppmであり全ての測定点における測定値は管理濃度以下であった。

2．一酸化炭素

管理濃度が定められていないため測定値の善し悪しを評価することはできないが、測定結果は極めて小さな数値であった。

アスファルト溶解釜周辺

アスファルト運搬作業

溶融アスファルトの撒布＆ルーフィングの貼付作業

硫化水素はSDS（安全データシート）に記載される有害性情報の中で、作業環境測定基準（昭和５１年４月２２日労働省告示第４６号）による管理濃度として1ppm以下とされています。高濃度の硫化水素を吸入すると、頭痛、めまい、嘔吐、下痢等の症状を起こし、それが400ppm∼700ppmでは、30分∼1時間の暴露で急性死または後死が考えられ、700ppm以上の硫化水素の吸入は、意識喪失や死につながる呼吸器系統の麻痺を起こすとされています。

また、一酸化炭素は、特に管理濃度が定められていませんが中毒の目安として300ppm以下なら影響は少なく、600ppm以下では軽度の作用があり、900ppm以下では中・高度の影響があります。1,000ppm以上になると危篤症状が現れ、1,500ppm以上では生命の危険があるとされています。（ARK注）

ARKでは、従来から防水工事用アスファルトを含むブローンアスファルトおよびその排出物と発がん性との関連性について調査・検討を行いました。今回の国際がん研究機構IARCの勧告^*8を受けて、ARK加盟各社の定年退職者を含む従業員の健康調査を行い、その結果を以下に示しました。

1．ARK加盟各社従業員（定年退職者を含む）の健康調査で回答のあった会社を表－1に示しました。

表－1　健康調査回答会社

2．表－2に回答者数の内訳を示しました。

在職者（平成24年1月1日現在）数は、592名。定年退職者（退職後の状況が追跡可能）数233名。合計825名。内、職務上アスファルトの影響が強くあるものと推定される製造部門に所属する人数は約半数でした。

表－2　健康調査回答者数

3．在職者（592名）の健康状況を表－3に示しました。

在職者のがんを含む既往症の調査結果は個人情報保護法により、不明の者が全体の1割超でした。在職中にがんで死亡した人数は4名。製造部門所属者と製造部門以外の所属者で、顕著な差は認められませんでした。また、在職中死亡者の死因においては、アスファルトの影響があると推定される、皮膚がんや肺がんは認められませんでした。

表－3　在職者健康調査結果

4．定年退職者（233名）の健康状況を表－4に示しました。

定年退職者の存命率は全体で67%、在職時に製造部門に所属していた者の存命率は65%で、在職中の職種の違いによる存命率は顕著な差は認められませんでした。また、在職時に製造部門に所属していた者の健在者の平均年齢及び死亡時の平均年齢は他業務に従事していた者に比べて、顕著な差とは認められませんでした。

定年退職者の内、死亡した人数は76名。製造部門所属者（39名）と不明を含む製造部門以外の所属者（37名）。内、がんが死因となった者は製造部門所属者（5名）と不明を含む製造部門以外の所属者（7名）で、顕著な差は認められませんでした。

表－4　定年退職者健康調査結果

アスファルト防水熱工法は国内において百年を超える最も長い歴史を持ち現在でも最も信頼されている工法です。しかしながら防水工事の際、アスファルトを180～260℃程度に加熱するため、そこから発生する蒸気、および高温であることに起因する取り扱い上の注意が必要になります。

建築現場においても近年の環境意識の高まりを背景に、より安全に取り扱うための技術革新が進んでいます。アスファルト防水熱工法においてもいろいろな方面で新しい材料・技術が導入されています。

1）臭・煙の発生を抑制する
溶融アスファルトを使わない工法の導入（常温粘着工法＆トーチ工法）

2）防水材料の開発：防水工事用類アスファルトの改良
a．低温・低臭アスファルトの導入（溶融時の臭・煙の発生量削減）
b．常温施工が可能なアスファルトの導入（溶融時の臭・煙がない）

3）防水システムの改良
a．現場でのアスファルト溶融工程の廃止
  ⇒保温コンテナーの導入

以上のような取り組みの結果、現場施工で使用する溶融アスファルト量の削減、発生する臭・煙を削減し作業環境の改善（環境対応）を図っています。

＜具体的な取り組み例の紹介＞

現在、様々な安全性に関する情報が発表されていますが、最も関心の高いものが発がん性です。そこで欧米を中心に最新情報を取り上げてみました。

「アスファルトの煙」の発がん性について

2011年10月の再評価の結果、「防水工事に用いられるブローンアスファルトに関してアスファルトおよびアスファルト蒸気の職業暴露」は、ヒトへの発がん性を示すいくつかの証拠があるとして、「グループ2A(人に対しておそらく発がん性ある)」分類されました。

IARCは、主に、人に対する発がん性に関する様々な物質・要因を評価し、5段階に分類しています。IARCによる発がん性の分類は、人に対する発がん性があるかどうかの「根拠の強さ」を示すものです。物質の暴露量に基づくリスクの大きさを示すものではありません。

表3-1-1　IARCの発がん性評価

ところで、がんを発生させる危険性(ハザード)を検証するには「動物実験による検証」と「疫学的な検証」の双方の研究結果を総合的に判断して決定されます。

A.「動物実験による検証」

IARCは、ストレートアスファルト、およびブローンアスファルトの動物実験の検証結果を、以下のようにまとめています^*1。

B.「疫学的な調査」

IARCは、作業者の「発がん性」に関する検証結果を、以下のようにまとめています^*1。

IARCの発がん性評価結果

IARCは、作業者の「発がん性」に関する検証結果を、以下のようにまとめています^*6

表3-1-2　IARCによる発がん性評価の例(2016年12月現在)(瀬尾、2017)

注）分類及びその基準は、原文は英語で記載されており、ここでは総務省により訳出された用語を使用している

NRCA(全米屋根工事業協会）はアメリカを代表する屋根防水工事業者の団体で、防水材料製造業者、原材料の製造業者などが協賛しています。

NRCAはIARCの発がん性分類の公表結果に対して次のような見解を公表しています。 ^*3

2016年2月にIARCの発表を受け協会の見解として、熱アスファルト防水工事の現場で発生する「アスファルト蒸気」への暴露によって引き起こされる潜在的な発がん性に関する定量的リスク解析(QRA）の報告が行われました。そこで、NRCAから委託された研究者は膨大な動物実験の結果や疫学的な調査研究資料を基に、様々な物質に対するQRA(量的なリスクアセスメント）を算出しているので以下にご紹介します。^*5

なおリスク(危険度）はハザードの規模(影饗の大きさ）×ハザードの発生頻度で定義され、事故の発生確率や事故の影饗の大きさ、あるいは範囲 若しくはリスクそのものを定量的に評価するために用いられます。

職業上及び日々の生活で死亡するリスク(T.Shanahan,2016）[ARK 訳］

この場合「アスファルト蒸気」のTLV(許容限界値）は 0.5mg/㎥(大気中)とする [ARK 注］

上の表からは 「アスファルト蒸気」の暴露された際の発がんリスクは、人が落雷で死ぬ確率とほぼ同等で、胸部X線照射の2倍、隕石との衝突の 1/4と見積もられます

アスファルト防水工事の作業安全のため、今後、あらかじめリスクアセスメントを実施することが求められます。その背最は以下の通りです^*6 。なおここで安衛法は、労働安全衛生法をさします。また以下の情報は2017年7月時点のものですので、今後変更される可能性があります

ここでご紹介したようにアスファルト防水工事の際に発生するフューム、ガスによるがん発生の可能性については、疫学的な研究と動物実験による実証とが進行中です。しかし、発がん性に関しては様々な要因が複雑に絡み合っているため、防水工事用アスファルトが原因であるとの決定的な証拠はまだ見つかっていません。

アスファルト防水積層工法は多くの皆様から信頼を得る優れた防水工法の一つです。今後サステナブル社会（持続可能な社会）を目指していく上で、長い耐用年数が期待できることから重要な防水工法の一つであると考 えています。

ARKは、アスファルト防水を取り巻くこのような現実をよく見極め、常に最新の情報を皆様に開示するよう努めてまいります